水のトラブルに関するコラム詳細
洗面所の水が濁る際に考えられる可能性
洗面所の水は毎日洗顔などに用いるので、直接肌に水が触れることになります。
洗面台は小まめに清掃し、常にきれいにしておきましょう。
ただ洗面台の清潔さをキープしていても、水道管を直接きれいにすることは難しいものです。
現代日本の非常に整備された水道設備で、健康に悪影響が出るほどの水質汚染が出ることはほとんど考えられません。
しかし洗面所の蛇口から出る水がいつもと様子が違うことに気付いた場合には、十分気を付ける必要があります。
そこで今回は、洗面所の蛇口から出る水が濁っている・臭いがするときの、原因や対処法についてまとめました。
洗面所の水が白く濁る場合
洗面所の水がおかしいという事例で最も多いのが、水が白く濁って見えるという症状です。
これは水に亜鉛などの成分が混じっていて白くなっている可能性もあれば、正常な水なのに白く見えている可能性もあるのです。
蛇口から出る水には水道管内の空気が含まれており、蛇口から出たばかりの水はこの空気が含まれた状態になります。
そのため気泡が白い濁りのように見えることがあり、この場合は全く正常な水なので洗顔や手洗い・うがいに使っても問題ありません。
コップなどに水を取ったり、洗面器に水を溜めてみたりすれば気泡が抜けてすぐに透明な水になることが確認できます。
一方水道管内に含まれている亜鉛が水に含まれている場合、コップなどに水を取っても完全に透明にならず濁りが気になることでしょう。
亜鉛自体は自然界の水や食品に含まれる、いわゆる「ミネラル分」の一つなので摂取しても健康に被害が出ることは考えられません。
しかし濁りの原因が特定できない以上、その水をそのまま使うことは避けたほうが賢明です。
しばらく通水を続けて水が正常な状態に戻らない場合、水道管の劣化などが考えられるので水道業者に連絡することをおすすめします。
洗面所の水が茶色く濁る場合
白い濁りは正常な水である可能性もありますが、茶色く濁った水が出てくる場合は水道管のサビが考えられるので、さらに深刻な状態と言えるでしょう。
もちろんすぐに洗面所の水道を一時使用中止し、水道修理業者のスタッフなど専門家に水道管の様子を確認してもらう必要があります。
現在の日本の水道管は人口が増えた時期などに大量に設置されたものも含まれ、耐用年数が過ぎていながら交換しきれていない自治体・エリアもゼロではありません。
築年数の古い賃貸住宅・中古の戸建てなどにお住まいの方は、こうしたトラブルに見舞われるリスクが相対的に高いと言えます。
悪臭がしたりゴミが混じったりする場合は要注意
洗面所の水がおかしいと感じる場合で特に気を付けたいのは、臭いがおかしい場合や細かいゴミのようなものが混じっている場合です。
水道のカルキ臭は塩素によるもので、水を消毒するために水道を通る水は一定濃度以上塩素が含まれていなければならないという法律もあります。
夏の時期など消毒対策のために塩素濃度が高くなっている場合には、鼻の利く方がカルキ臭を強く感じることもあるでしょう。
しかし金属っぽい臭いなど、明らかに水道のカルキ臭以外の異臭がするという場合は、注意しなければなりません。
また、コップに水を取った時に固形物が混じっている場合も同様です。
給水管など水道設備の異常が考えられるので、速やかに水道局や水道業者に連絡しましょう。
水道管修理を依頼する場合の流れや注意点
水道管の異常が疑われ水道トラブル修理業者に連絡する際の、流れや注意点をご紹介します。
水道管修理の支援金や保険適用といった制度については、事前に確認しておくようにしましょう。
修理・工事費用を助成してもらえる、割引になる場合があるのです。
ただしその条件をよく確認しておかないと、工事完了後に余計な費用を払わなければならない可能性もでてきます。
また、集合住宅にお住まいの方は水質異常が疑われる場合、管理会社や大家さんに連絡するようにしてください。
周囲の世帯でも同様の症状が起きている可能性がありますし、修理費用は管理会社負担なのか積み立てている管理費などから捻出されるのか確認する必要も出てきます。
戸建ての持ち家の場合は水道管の修理は自己負担になるケースがほとんどですが、こちらも水道局の負担になる場合もありますので、連絡して自費で修理しなければいけないか確認するようにしましょう。
技術力の高い水道修理業者を選ぶポイント
水道管修理・交換は各自治体の水道局指定工事店が実施しなければいけない作業です。
水道修理業者の中でも、技術力が高く安心できる業者を選ぶようにしてください。
情報収集として口コミサイトなどから、地域内の口コミや実績数を確認するのもおすすめです。
水道修理の料金は現地診断が行われるまで確定できないので、広告で掲示される料金が安いところが決してお得とは限りません。
広告に掲載されているお得感・割安感だけで業者選びをすることはおすすめできません。